水道(給水栓)の水は、塩素消毒の目的で遊離残留塩素を0.1㎎/L以上保持することを義務付けています(「水道法施行規則第十七条」)。
また、公衆浴場の浴槽(循環式浴槽)水は、遊離残留塩素を0.2～0.4mg/Lに保つことが望ましく、高くならない(1.0mg/Lまでが望ましい)こととしています(厚労省｢レジオネラ症の知識と浴場の衛生管理｣)。
なお、遊泳用プール・学校用プールでは、遊離残留塩素を0.4～1.0㎎/L以下とあります(厚労省「遊泳用プールの衛生基準」、文科省「学校環境衛生管理マニュアル」)。
これら水中の遊離残留塩素濃度の測定現場では、DPD法が活用されています。

DPD法(ジエチルパラフェニレンジアミン法)は、N,N-ジエチルパラフェニンレンジアミンが酸化すると、ピンク～赤色に呈色する現象を利用します。
具体的には、測定する水中の遊離残留塩素に、調整したDPD試薬(DPD粉末あるいはDPD溶液)を加え、遊離残留塩素濃度に応じたDPD水溶液の赤みを、色見本と比較して遊離残留塩素濃度を求めます。
色見本には、Acid Red 265標準液を調製した比色管を用いますが、簡便のため、Acid Red 265標準液の色に準じた比色板も用いられています。(「水道法施行規則17条に基づく検査方法」)

DPD法の呈色原理では、遊離残留塩素によって酸化したキノンジイミンと、未酸化のDPD試薬が反応することで赤く呈色することから、遊離残留塩素に対して、過剰なDPD試薬を必要とします。そのため、水中に遊離残留塩素が多すぎる場合、発色しないあるいは発色不良を起こし、誤差の原因となり得ます(参考文献「残留塩素測定におけるDPD呈色反応機構」)。
また、遊離残留塩素(次亜塩素酸)の消毒はpHによる影響を受けます。水道水や公衆浴場・プールではpH5.8～8.6の範囲内と定められており、この範囲で管理されていれば調整の必要はありませんが、pHが低い場合、遊離残留塩素は塩素ガスとして放出され、pHが高い場合、遊離残留塩素は消毒効果の弱い次亜塩素酸イオン(次亜塩素酸ナトリウム)として存在します(厚労省「次亜塩素酸水と次亜塩素酸ナトリウムの同類性」)。pH5.8～8.6の範囲外の場合は、誤差の原因になり得ます。
他にも、水中に含まれる金属イオン(銅、鉄、アルミニウムなど)が誤差を与えることが知られています。水道水の基準値では、銅1.0㎎/L、鉄0.3㎎/L、アルミニウム0.2㎎/L以下です(環境省「水質基準項目と基準値」)。これらの値は基準上限値であり、実際はより低い濃度であると考えられますが、例えば、循環式プールではアルミニウムを含む凝集剤を使用する場合、0.2㎎/Lを超える報告もあります(参考文献「遊泳用プール水における合成有機高分子および無機業凝集剤等の使用実態ならびに残留アルミニウム濃度」)。金属イオン濃度が高い場合も誤差の原因となり得ます。

市販されている『調製DPD試薬』は、原料の「DPD試薬」の安定性を改善するために、水道法施行規則に基づく遊離残留塩素の検査方法とは異なる各社独自の種々の添加剤を含むと考えられます。この添加剤の影響により、遊離残留塩素と結合塩素の分別ができない、明らかに選択性のない『調整DPD試薬』が報告されています。この場合、特に公衆浴場水・プール水を測定する際には注意が必要です(参考文献「市販DPD試薬を使用して遊離残留塩素を測定する場合の注意」)。